こんにちは、しろくまパパです。
マイホームを購入するか賃貸に住むかは、人生において大きな決断ですよね。
どちらを選ぶかは、ライフスタイルや経済状況など、さまざまな要素を考慮して決める必要があります。
ちなみに我が家は次のような理由で、賃貸派です。
- ライフステージに合わせて引越して間取り変更できる
- 毎月の家賃の金額も、その時の状況によって変更可能なこと
- 資産は、住宅ではなく、すぐに換金できる株や債券で持っていたい
例えば、子供が小さい時は、2ＬＤＫの間取り、大きくなったら3ＬＤＫ、独り立ちして夫婦だけになったら2ＤＬに戻すなど、ライフステージに合わせて変更できることを重視しています。
また、賃貸であれば、急に失業などしても狭くて古い賃貸に引越しすれば家賃額を抑えることができます。
さらに、このあとの記事で紹介しますが、私の知人で、住宅の処分をするのに苦労したという人も知っているため、これらの理由から、我が家では賃貸派です。
このブログ記事では、マイホーム購入と賃貸に住むことのメリットとデメリットを徹底的に比較します。
マイホーム購入を検討している方や、賃貸とマイホームのどちらにするか迷っている方は、ぜひ参考にしてください。
子育て家庭のマイホームのメリット
1. 自分の好きなように住むことができる
マイホームのメリットのひとつは、自分の好きなように住むことができることです。
賃貸住宅の場合、間取りや内装は、オーナーや管理会社によって決められています。そのため、自分の好みに合わせて住むことができず、不満を抱くこともあるでしょう。
一方、マイホームであれば、間取りや内装を自分の好みに合わせて設計することができます。また、リフォームやDIYで、さらに自分好みの住まいにすることも可能です。
例えば、
- 家族の人数やライフスタイルに合わせて、間取りを変更する
- 好きな色や素材を使って、内装をコーディネートする
- 趣味や仕事に使えるスペースを設ける
など、さまざまなことができます。
自分の好きなように住むことで、心地よく、快適に暮らすことができます。また、自分だけの住まいを持つことで、愛着や満足感を得ることもできます。
具体的には、以下の点が挙げられます。
- 間取りや内装を自由に決めることができる
- リフォームやDIYで、さらに自分好みの住まいにすることができる
- 家族や子供の友人家族などを招待して、ホームパーティーやイベントを楽しむことができる
- ペットと一緒に暮らすことができる
マイホームは、自分のライフスタイルや価値観に合わせて、自由にカスタマイズできる住まいです。自分の好きなように住むことで、より充実した暮らしを実現することができます。
中古の一軒家を買ってリフォームする人もいますよね。
2. 資産になる可能性がある
マイホームは、資産になる可能性があるというメリットがあります。
資産とは、将来的に売却して利益を得ることができるものであり、マイホームは、その条件を満たす可能性があります。
具体的には、以下の理由が挙げられます。
- 地価上昇による資産価値の増加
地価は、需要と供給のバランスによって変動します。需要が供給を上回ると、地価は上昇します。
マイホームは、土地と建物から構成されていますが、土地の価値は、比較的安定しています。そのため、地価上昇が続けば、マイホームの資産価値も上昇する可能性があります。
- 賃料収入による収益の確保
マイホームを賃貸に出すことで、賃料収入を得ることができます。賃料収入は、毎月安定して得られる収入源となります。
また、賃料収入は、マイホームの購入費用の一部を回収できるというメリットもあります。
- 相続税対策
マイホームは、相続税の対象となる財産です。しかし、マイホームを相続した場合、一定の要件を満たせば、相続税の軽減措置を受けることができます。
例えば、マイホームを居住用に30年以上所有していた場合、相続税の評価額が減額されます。
もちろん、マイホームが必ず資産になるわけではありません。
例えば、以下の理由により、資産価値が下落する可能性があります。
- 地価下落
- 建物の老朽化
- 周辺環境の変化
マイホームを購入する際には、これらのリスクを十分に理解した上で、判断することが重要です。
また、マイホームを資産として保有するためには、定期的なメンテナンスやリフォームを行い、資産価値を維持することも重要です。
資産性はあるけど、簡単に売却できない点や、換金に時間がかかる点には注意が必要です。
3. 家族の絆が深まる
一軒家の広い庭でビール飲みながらバーベキューしたい！
マイホームを持つことで、家族や親族・友人で過ごす時間が増え、コミュニケーションの機会が自然と増えます。
また、マイホームは家族の共有財産であり、家族の思い入れや愛着が深まることで、家族の絆が深まります。
具体的には、以下の点が挙げられます。
「家族で一緒に過ごす時間が増える」
マイホームを持つことで、賃貸住宅に比べて、家族や親族で過ごす時間が増える傾向があります。
賃貸住宅の場合、家賃や管理費などの費用を抑えるために、間取りや広さを抑えることが多いため、家族が一緒に過ごせるスペースが限られてしまいます。
一方、マイホームであれば、家族の人数やライフスタイルに合わせて、間取りや広さを自由に設計できるため、家族が一緒に過ごせるスペースを十分に確保することができます。
例えば、子どもが小さいうちは、子どもと一緒に遊べる庭や、子どもの遊び道具を置けるスペースがあると、家族で一緒に過ごす時間が自然と増えます。
また、子どもが大きくなったら、子どもの勉強部屋や、子どもが友達を呼んで遊べるスペースがあると、家族や親族で一緒に過ごす時間がさらに増えます。
「コミュニケーションの機会が増える」
家族で過ごす時間が増えることで、自然とコミュニケーションの機会が増えます。一緒に食事をする、テレビを見る、ゲームをする、など、家族で一緒に何かをする機会が増えることで、家族の絆が深まります。
例えば、子どもが小さいうちは、家族で一緒に食事をする機会を増やすことで、子どもの成長を見守ることができます。
また、子どもが大きくなったら、家族で一緒にテレビやゲームを楽しむことで、家族の共通の話題が増え、コミュニケーションの機会が増えます。
「家族の共有財産になる」
マイホームは家族の共有財産であり、家族の思い入れや愛着が深まることで、家族の絆が深まります。マイホームを建てるときや買うときには、家族で話し合い、意見を出し合いながら、理想のマイホームを実現していきます。その過程で、家族の思いや愛着が深まり、家族の絆が深まります。
例えば、子どもが成長して家を出ることになったとき、マイホームは家族の思い出や歴史を刻む場所として、家族の絆をつなぐ存在となります。
マイホームは、子育て家庭にとって、家族の絆を深める大切な存在となります。
マイホームを建てるかどうかは、家族のライフスタイルや経済状況など、さまざまな要素を考慮して決める必要がありますが、子育て家庭にとってマイホームは、家族の絆を深める上で大きなメリットをもたらす存在であると言えるでしょう。
子育て家庭のマイホームのデメリット
1. 子育て家庭には初期費用が高い
マイホームのデメリットとして、初期費用が高いというものがあります。
子育て家庭では、教育資金等も用意する必要がありますから、より負担が大きいものになります。
マイホームの初期費用には、以下のようなものが挙げられます。
- 頭金
- 住宅ローンの借入などの諸費用
頭金とは、住宅ローンの借入額を減らすために、自己資金で支払う金額です。頭金が多いほど、住宅ローンの借入額が少なくなるため、毎月の返済額や総支払額を抑えることができます。
諸費用とは、住宅ローンの借入や物件の購入に伴って発生する費用のことです。
具体的には、登録免許税、不動産取得税、印紙税、住宅ローン保証料、火災保険料、登記費用などがあります。
マイホームの初期費用は、物件の価格や立地、購入方法などによって大きく異なります。
一般的に、新築住宅よりも中古住宅の方が、初期費用は安くなる傾向があります。
また、現金一括で購入するよりも、住宅ローンを利用する方が、初期費用を抑えることができます。
しかし、いずれにしても、マイホームの初期費用は、数百万円から数千万円程度かかるのが一般的です。
そのため、マイホームを購入する際には、十分な自己資金を準備しておくことが重要です。
具体的には、以下の点に注意しましょう。
- 頭金として、物件価格の2割程度を準備しておく
- 諸費用として、物件価格の1割程度を準備しておく
- 住宅ローンの借入額を、年収の3分の1程度に抑える
マイホームの初期費用は、マイホーム購入のハードルとなる大きなデメリットです。
マイホームを購入する際には、十分な自己資金を準備し、無理のない返済計画を立てることが重要です。
2. ローン返済の負担が大きい
マイホームのデメリットとして、ローン返済の負担が大きいというものがあります。
マイホームの購入には、多くの資金が必要となります。そのため、住宅ローンを利用する人がほとんどです。
住宅ローンは、毎月一定の金額を返済していくことになりますが、その返済額は、住宅の価格や金利、返済期間などによって異なります。
住宅の価格が高いほど、返済額も大きくなります。
また、金利が高いほど、返済額も大きくなります。さらに、返済期間が長いほど、返済額は少なくなりますが、その分、総返済額は大きくなります。
そのため、マイホームを購入する際には、ローン返済の負担を十分に考慮する必要があります。
具体的には、以下の点に注意しましょう。
- 住宅の価格を無理のない範囲で抑える
- 金利が低い住宅ローンを選ぶ
- 返済期間を短くする
また、住宅ローンの返済だけでなく、固定資産税や保険料などの諸経費も毎年発生します。これらの費用も含めて、ローン返済の負担をシミュレーションしておくことが大切です。
ローン返済の負担が大きすぎると、生活に余裕がなくなってしまいます。また、収入が減少した場合や、失業した場合などは、返済が困難になる可能性があります。そのため、マイホームを購入する際には、ローン返済の負担を十分に考慮し、無理のない範囲で購入することが大切です。
3. 固定費がかかる
マイホームのデメリットとして、固定費がかかるというものがあります。
マイホームの固定費には、以下のようなものがあります。
- 住宅ローンの返済
- 固定資産税
- 保険料
- 管理費
- 修繕積立金
住宅ローンの返済は、マイホームを購入する際には避けて通ることができない費用です。
固定資産税は、所有する土地や建物に対して課される税金です。
保険料は、火災保険や地震保険など、住宅の損害に備えるための保険料です。
管理費は、分譲マンションやアパートなどの共用部分の管理や維持にかかる費用です。
修繕積立金は、将来の修繕や更新に備えて積み立てる費用です。
これらの固定費は、毎月または毎年必ず支払わなければならない費用です。
そのため、マイホームを購入する際には、これらの固定費も考慮する必要があります。
具体的には、以下の点に注意しましょう。
- 住宅ローンの返済額を無理のない範囲で抑える
- 固定資産税や保険料などの税金や保険料を把握しておく
- 管理費や修繕積立金などの共益費を把握しておく
固定費がかさむと、生活に余裕がなくなってしまいます。
また、収入が減少した場合や、失業した場合などは、固定費の支払いが困難になる可能性があります。
そのため、マイホームを購入する際には、固定費を十分に考慮し、無理のない範囲で購入することが大切です。
また、固定費は、住宅の価格だけでなく、立地や築年数などによっても異なります。
そのため、マイホームを購入する際には、これらの要素も考慮して、固定費が最も安くなる物件を選ぶことも大切です。
住宅ローンを組む場合、万が一のときに家族を守るために生命保険への加入は必須です。保険の裏事情はこちらで紹介しています。
4. 子育て家庭にとって間取りの変更や転居における自由度が低い
マイホームのデメリットとして、子育て家庭にとって特に気になるのが「自由度の低さ」です。
マイホームを購入する際には、住宅の価格や立地、間取り、設備など、さまざまな条件を考慮する必要があります。
また、住宅ローンの返済や固定資産税などの諸経費も発生するため、生活スタイルや経済状況に合わせて、無理のない範囲で購入する必要があります。
そのため、マイホームを購入すると、以下のような点で自由度が低くなる可能性があります。
- 子育てに適した間取りや設備を自由に選べない
- 子どもの成長に合わせて転居する自由度が低くなる
- 住宅の維持管理に手間がかかる
具体的には、以下の点が挙げられます。
「間取りや設備」
マイホームを購入する場合、住宅の価格や立地などの条件に合わせて、間取りや設備を決める必要があります。
そのため、子どもの人数や成長に合わせて、自由に間取りや設備を決められない場合があります。
例えば、子どもが増えた場合や、子どもが独立した場合などは、間取りや設備を変更する必要が生じる可能性があります。
しかし、住宅ローンの返済や固定資産税などの諸経費も発生しているため、簡単に変更することはできません。
「転居」
賃貸住宅であれば、ライフスタイルの変化に合わせて、比較的簡単に転居することができます。しかし、マイホームを購入した場合は、住宅ローンの返済や固定資産税などの諸経費が発生しているため、簡単に転居することはできません。
そのため、マイホームを購入する際には、子どもの成長や転勤などの可能性も考慮する必要があります。
「住宅の維持管理」
マイホームは、定期的なメンテナンスや修繕が必要です。そのため、住宅の維持管理に手間や費用がかかります。
また、住宅の老朽化や災害などのリスクにも備える必要があります。
マイホームを購入する際には、これらの点を十分に考慮し、子育て家庭にとっての自由度を制限する可能性があることを理解しておくことが大切です。
マイホームの購入を検討されている方は、マイカーなし生活も視野に入れてみてはいかがでしょうか。詳しくはこちらを参考にしてみてください。
マイホームを手放す際の手続きは意外と大変
マイホームを手放す方法は、大きく分けて以下の2つがあります。
- 売却する
- 賃貸する
子育て家庭がマイホームを手放す理由
子育て家庭がマイホームを手放す理由としては、以下のようなものが挙げられます。
- 子どもの独立
- 転勤
- 離婚
- 老後の資金づくり
売却する場合
売却する場合は、売却先を探す必要があります。売却先を見つけるには、不動産会社に依頼するか、自分で探すことになります。
不動産会社に依頼する場合は、仲介手数料がかかります。自分で探す場合は、時間と労力がかかります。
また、売却が決まったら、住宅ローンの残債を精算する必要があります。
住宅ローンの残債を精算するには、売却代金で賄える場合と、賄えない場合があります。
賄えない場合は、自己資金や別の借入などで精算する必要があります。
賃貸する場合
賃貸する場合は、賃貸人を探す必要があります。
賃貸人を探すには、不動産会社に依頼するか、自分で探すことになります。
不動産会社に依頼する場合は、仲介手数料がかかります。自分で探す場合は、時間と労力がかかります。
また、賃貸契約を結ぶ際には、敷金や礼金などの初期費用がかかります。
また、賃貸期間中は、家賃や管理費などの費用が発生します。
いずれの方法でマイホームを手放す場合でも、以下の手続きが必要となります。
- 所有権移転登記
- 抵当権抹消登記
子育て家庭がマイホームを手放す際の注意点
子育て家庭がマイホームを手放す際には、以下の点に注意しましょう。
- 売却または賃貸の予定を立て、早めに行動する
- 不動産会社や司法書士などの専門家に相談する
- 売却または賃貸の予定を立て、早めに行動する
マイホームを手放す際には、売却または賃貸の予定を立て、早めに行動することが大切です。
売却や賃貸にかかる期間は、数週間から数ヶ月かかる場合もあります。
そのため、早めに手続きを開始することで、慌てずに手続きを進めることができます。
不動産会社や司法書士などの専門家に相談する
マイホームを手放す際には、不動産会社や司法書士などの専門家に相談することも大切です。
専門家に相談することで、手続きの流れや費用などを詳しく知ることができます。
事例
例えば、私の知人の話で、知人の親は子どもに資産を残せると思ってマイホームを購入したが、子供も結婚を機にマイホームを購入済みで、その後、両親が亡くなってしまい住む人が居なくなり、一人で住宅処分等の手続きをしなければならず、苦労したという話をききました。
この事例のように、子育て家庭がマイホームを手放す際には、さまざまな事情で手続きが複雑になる場合があります。
そのため、専門家に相談することで、スムーズに手続きを進めることができるでしょう。
子育て家庭がマイホームを購入する際に注意すべきこと
不動産セールスマンは、マイホーム購入を勧めるために、さまざまな売り文句を使ってきます。しかし、その中には、誇張やウソが含まれていることもあります。
子育て家庭がマイホームを購入する際には、特に以下の点に注意が必要です。
マイホームは資産になる？
マイホームは資産になる可能性もありますが、必ずしも資産になるわけではありません。住宅の資産価値は、経済情勢や地価の変動などによって変動します。また、住宅ローンの金利や返済期間によって、総返済額は大きく異なります。
子育て家庭の場合、子どもの成長や教育費などの出費が増える可能性があります。そのため、マイホームの購入によって家計が圧迫されないか、十分に検討する必要があります。
マイホームは家賃の無駄遣いをなくせる？
マイホームを購入すれば、家賃を支払う必要がなくなります。しかし、マイホームの所有には、住宅ローンの返済や固定資産税、修繕費などの費用がかかります。これらの費用を合わせると、家賃と同等の費用がかかる場合もあります。
また、マイホームは資産価値が下がる可能性があるため、購入した後に資産価値が下がってしまう可能性もあります。
その場合、マイホームを売却しても、購入時の金額を回収できない可能性があります。
子育て家庭の場合、子どもの成長によってライフスタイルが変わる可能性もあります。そのため、マイホームの購入は、長期的な視点で検討する必要があります。
マイホームは将来の安心につながる？
マイホームを所有していれば、家賃を払う必要がなく、老後の住まいの確保にもつながります。しかし、マイホームにはさまざまなデメリットもあります。
子育て家庭の場合、子どもの独立や夫婦の老後など、ライフステージの変化によって住まいのニーズが変わる可能性があります。
そのため、マイホームは、あくまでもその時々のライフスタイルに合った住まいとして選択することが大切です。
具体的には、以下の点に注意しましょう。
- 住宅ローンの返済額や固定資産税、修繕費などの費用をシミュレーションする
- マイホームの資産価値が下がるリスクを理解する
- 住宅の価格を無理のない範囲で抑える
- 金利が低い住宅ローンを選ぶ
- 返済期間を短くする
- 固定資産税や保険料などの諸経費をシミュレーションする
- 災害などのリスクに備える
マイホームの購入は、人生の大きな決断です。メリットだけでなく、デメリットも十分に理解した上で、慎重に検討することが大切です。
マイホームを購入する人にとって節約生活は家計の助けになります。詳しくはこちらを参考にしてみてください。
子育て家庭の賃貸のデメリット
1. 住宅改修の面で自由度が低い
賃貸住宅は、基本的には貸主の所有物です。そのため、賃借人は、貸主の許可なく、住宅の改修を行うことができません。
これは、子育て家庭にとって、大きなデメリットとなる可能性があります。
子育て家庭では、子どもの成長に合わせて、住宅の改修を検討することがあります。例えば、以下のような改修が考えられます。
- 子ども部屋の増設
- 子ども用の遊び場や学習スペースの設置
- 安全対策のための改修（転倒防止バーや窓の防犯対策など）
これらの改修は、子どもの安全や快適な生活を守るために、とても重要です。しかし、賃貸住宅では、貸主の許可がなければ、これらの改修を行うことができません。
貸主が許可を出す場合もありますが、許可が得られない場合や、許可があっても費用を負担しなければならない場合があります。
そのため、子育て家庭が賃貸住宅で住宅改修を行う際には、事前に貸主とよく話し合って、許可を得ることが大切です。
また、賃貸住宅の改修を行う際には、以下の点に注意しましょう。
「原状回復を前提に行う」
賃貸住宅の改修は、原状回復を前提に行う必要があります。
原状回復とは、退去時に、改修前の状態に戻すことです。
原状回復を怠った場合、退去時に費用を請求される可能性があります。
「必要以上の改修は避ける」
賃貸住宅の改修は、必要以上の改修は避けましょう。必要以上の改修を行うと、原状回復に費用がかかります。
子育て家庭が賃貸住宅で住宅改修を行う際には、これらの点に注意することで、トラブルを避けることができます。
具体的な事例
例えば、子どもが2人以上いる家庭では、子ども部屋を増設したいと考えるかもしれません。
しかし、賃貸住宅では、壁に穴をあけるなどの改修が必要な場合、貸主の許可が得られない場合や、許可があっても費用を負担しなければならない場合があります。
また、子どもが成長して、学習机やベッドなどの家具を置くスペースが必要になった場合も、賃貸住宅では、家具の設置に制限がある場合があります。
このように、賃貸住宅では、子どもの成長に合わせて、住宅の改修や家具の設置を自由に行うことができません。これは、子育て家庭にとって、大きなデメリットとなる可能性があります。
対策
賃貸住宅で住宅改修を行う際には、以下の点に注意しましょう。
「貸主とよく話し合って、許可を得る」
貸主の許可を得るためには、改修の目的や内容を明確に伝えることが大切です。また、改修にかかる費用や原状回復の方法についても、事前に確認しておきましょう。
「原状回復を前提に行う」
賃貸住宅の改修は、原状回復を前提に行う必要があります。原状回復とは、退去時に、改修前の状態に戻すことです。原状回復を怠った場合、退去時に費用を請求される可能性があります。
「必要以上の改修は避ける」
賃貸住宅の改修は、必要以上の改修は避けましょう。必要以上の改修を行うと、原状回復に費用がかかります。
また、賃貸住宅で住宅改修を行うのが難しい場合は、以下の方法を検討しましょう。
「持ち家を購入する」
持ち家であれば、住宅の改修は自由に行うことができます。ただし、持ち家を購入するには、まとまった資金が必要です。
「建て替えのできる賃貸住宅を探す」
建て替えのできる賃貸住宅であれば、子どもの成長に合わせて、住宅を改修することができます。ただし、建て替えのできる賃貸住宅は、一般的に少ないです。
子育て家庭が賃貸住宅で住宅改修を行う際には、これらの点を参考にして、最適な方法を検討しましょう。
2. 将来の住まいの保障がない
賃貸のデメリットとして、将来の住まいの保障がないというものがあります。
賃貸契約は、一般的に2年から3年ごとに更新されます。更新の際には、オーナーの判断により、更新が認められない場合もあります。
更新が認められない場合は、退去を余儀なくされます。退去の際には、敷金や礼金などの初期費用を返還してもらえますが、新しい住まいを探す手間や費用が発生します。
また、賃貸物件の供給が不足している場合、希望する条件の物件が見つからない場合もあります。
そのため、賃貸住宅に住んでいる場合は、将来の住まいの保障がないということを理解しておくことが大切です。
将来の住まいの保障を確保するためには、以下の方法があります。
- マイホームを購入する
- 定期借家契約を結ぶ
マイホームを購入すれば、将来の住まいの保障を確保することができます。ただし、マイホームの購入には、多くの資金が必要となります。
定期借家契約とは、契約期間が定められた賃貸契約です。契約期間の満了時に、オーナーが更新を拒否することはできません。
定期借家契約を結ぶことで、将来の住まいの保障をある程度確保することができます。ただし、定期借家契約の期間は、一般的に3年から5年程度と短いため、注意が必要です。
賃貸住宅に住んでいる場合は、将来の住まいの保障を確保するために、これらの方法を検討してみてはいかがでしょうか。
3. 資産にならない
賃貸のデメリットとして、資産にならないというものがあります。
賃貸住宅は、あくまでも借りているだけで、所有権は貸主にあります。そのため、いくら家賃を払い続けたとしても、その家は自分の資産にはなりません。
資産になるとは、将来的に売却して利益を得ることができるものを指します。賃貸住宅は、売却しても、購入価格よりも安くなることが多いため、資産としては評価されません。
賃貸住宅に住むことで、家賃という形で毎月お金を支払い続けることになります。そのお金は、自分の資産にはなりません。
そのため、賃貸住宅に住んでいる人は、将来の資産形成を考える際には、注意が必要です。
具体的には、以下の点に注意しましょう。
- 家賃を払う代わりに、貯蓄や投資に回す
- マイホームを購入する
賃貸住宅に住んでいる場合でも、家賃を払う代わりに、貯蓄や投資に回すことで、将来の資産形成に備えることができます。
また、マイホームを購入することで、資産を形成することができます。
賃貸住宅に住むことのデメリットとして、資産にならないという点が挙げられます。しかし、家賃を払う代わりに、貯蓄や投資に回したり、マイホームを購入したりすることで、将来の資産形成に備えることができます。
新NISAを活用して、子育て世代のお金の不安を解消する具体的な方法はこちらで紹介しています。
賃貸に住むメリット
1. 初期費用が安い
子育て家庭にとって、初期費用は大きな負担となる可能性があります。
マイホームを購入する際には、住宅ローンの頭金や諸費用など、数百万円から数千万円の初期費用が必要となります。
一方、賃貸契約を結ぶ際には、敷金や礼金などの初期費用がかかりますが、数十万円程度が一般的です。
具体的には、以下の点が挙げられます。
- 敷金
敷金とは、退去時に部屋の原状回復に必要な費用に充てられるお金です。退去時に原状回復に必要な費用が敷金の範囲内であれば、敷金は全額返却されます。
- 礼金
礼金とは、大家さんへの謝礼として支払われるお金です。礼金は、家賃の1ヶ月分程度が一般的ですが、地域や物件によって異なる場合があります。
- 仲介手数料
仲介手数料とは、不動産会社に支払う費用です。仲介手数料は、家賃の1ヶ月分＋消費税が一般的です。
そのため、マイホームを購入するよりも、賃貸契約を結ぶ方が、初期費用を抑えることができます。
例えば、子どもが生まれると、ベビーベッドやベビーカーなどの赤ちゃん用品が必要になります。
また、子どもが成長するにつれて、学習机やおもちゃなどの子ども用品も必要になります。これらの費用は、初期費用に含まれるケースが多いため、賃貸の方が初期費用を抑えられるというメリットがあります。
また、賃貸契約を結ぶ際には、保証人や連帯保証人が必要になる場合がありますが、保証人や連帯保証人を立てられなくても、家賃保証会社を利用することで、賃貸契約を結ぶことができます。
家賃保証会社とは、入居者が家賃を滞納した場合に、大家さんへの家賃の支払いを保証する会社です。家賃保証会社を利用すれば、保証人や連帯保証人を立てなくても、賃貸契約を結ぶことができます。
このように、賃貸は初期費用が安いため、子育て家庭にとってもメリットがあります。
具体的なメリット
子育て家庭にとって、賃貸の初期費用が安いことで得られる具体的なメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。
- 子ども用品の購入費用を捻出しやすい
子どもが生まれると、ベビーベッドやベビーカーなどの赤ちゃん用品が必要になります。また、子どもが成長するにつれて、学習机やおもちゃなどの子ども用品も必要になります。これらの費用は、初期費用に含まれるケースが多いため、賃貸の方が初期費用を抑えられるというメリットがあります。
- 保証人を立てなくても賃貸契約を結べる
賃貸契約を結ぶ際には、保証人や連帯保証人が必要になる場合があります。しかし、家賃保証会社を利用すれば、保証人や連帯保証人を立てなくても、賃貸契約を結ぶことができます。
- ライフスタイルの変化に対応しやすい
子育て家庭は、子どもの成長やライフスタイルの変化によって、住まいのニーズが変わる可能性があります。賃貸であれば、解約の際にまとまった費用がかからないため、ライフスタイルの変化に対応しやすいというメリットがあります。
このように、賃貸は初期費用が安いため、子育て家庭にとってもメリットのある選択肢の一つです。
将来的にライフスタイルが変わる可能性が高い子育て世帯にとって、このメリットは無視できませんね。
2. ローン返済の負担がない
子育て家庭にとって、家計の負担は大きな問題です。特に、子どもが小さいうちは、教育費や生活費など、さまざまな出費がかさみます。
このような状況で、マイホームを購入するとなると、毎月の住宅ローンの返済が大きな負担となります。
一方、賃貸の場合、家賃を支払うだけで済みます。家賃は、住宅の価格や立地、設備などによって異なります。
一般的に、賃貸の家賃は、住宅ローンの返済額よりも低くなります。
そのため、賃貸であれば、ローン返済の負担を気にせずに、住むことができます。
これは、子育て家庭にとって、大きなメリットとなります。
ローン返済の負担がなければ、以下のようなメリットがあります。
- 子どもの教育費や生活費に充てられるお金が増える
- 万が一、収入が減少しても、生活に困りにくい
- 老後の資金を貯めやすい
賃貸は、ローン返済の負担が少ないため、子育て家庭の経済的負担を軽減することができます。
また、収入が不安定な人も、賃貸であれば、家計を安定させやすくなります。
さらに、老後の資金を貯めるためにも、賃貸はおすすめです。
そのため、子育て家庭で、家計の負担を気にせずに、住みたい人や、収入が不安定な人、老後の資金を貯めたい人は、賃貸がおすすめです。
収入が減少してしまった際に、安い賃貸物件に引っ越すなどで、月々の家賃負担額を変えられるのはメリットですね。
3. 居住地や間取り変更で自由度が高い
子育て家庭では、子どもの成長やライフスタイルの変化に合わせて、居住地や間取りを変更する必要がある場合があります。
賃貸住宅は、住宅ローンの返済の必要がなく、初期費用も比較的抑えることができます。そのため、居住地や間取りの変更に伴う費用負担が小さいというメリットがあります。
具体的には、以下の点が挙げられます。
- 転勤や就職などのライフスタイルの変化に対応しやすい
転勤や就職などで、居住地を変更する必要がある場合、賃貸住宅であれば、契約期間が満了すれば、原則として自由に解約することができます。そのため、新しい居住地にすぐに引っ越すことができます。
また、賃貸住宅には、さまざまな間取りの物件があります。
そのため、ライフスタイルや家族構成の変化に合わせて、間取りを変更することができます。例えば、子どもが生まれた場合、子ども部屋のある間取りに変更することができます。
子供の就職などで賃貸住宅で居住地や間取りを変更する際の注意点
賃貸住宅で居住地や間取りを変更する際には、以下の点に注意しましょう。
- 契約期間を確認する
賃貸住宅の契約期間は、一般的に2年から3年程度です。契約期間が満了する前に、解約する場合には、違約金が発生する場合があります。
- 引っ越し費用を準備する
賃貸住宅の解約時には、敷金や礼金などの費用を返還される場合がありますが、引っ越し費用は別途必要です。引っ越し費用を準備しておきましょう。
- 新しい物件を探す
新しい居住地や間取りの物件を探す際には、インターネットや不動産会社を利用すると便利です。
子育て家庭が賃貸住宅で居住地や間取りを変更する際には、これらの点を参考にして、最適な方法を検討しましょう。
賃貸のメリットを最大限に活かすためには、固定費の節約も重要です。詳しくはこちらで紹介しています。
賃貸は生活の変化に柔軟に対応できるメリットがありますね。
実家住まいが最強？メリット・デメリット
賃貸のメリットとして、実家住まいが最強であるという意見があります。実家住まいは、家賃や管理費などの固定費がかからないため、経済的なメリットがあります。
また、親のサポートを受けることができるため、生活の自由度が高くなります。
子育て家庭においては、親のサポートを受けられるというメリットは、特に大きな意味を持ちます。
子どもの成長や教育には、さまざまな費用がかかります。また、子どもの病気やケガの際には、親のサポートが不可欠です。
実家住まいであれば、これらの費用や負担を軽減することができます。また、親の協力を得て、子どもの成長や教育に専念することができます。
具体的には、以下の点が挙げられます。
- 子どもの送迎や食事作りなどの家事をサポートしてもらい、育児の負担を軽減できる
- 子どもの病気やケガの際には、親の介護を受けることができる
- 子どもの教育費を援助してもらい、教育の機会を広げることができる
もちろん、実家住まいには、以下のデメリットもあります。
- 親の干渉を受けやすい
- 自分の生活空間を確保しにくい
しかし、子育て家庭においては、親のサポートを受けられるというメリットは、これらのデメリットを上回ると言えるでしょう。
実家住まいを検討している子育て家庭は、親のサポートを受けられるというメリットを、ぜひ考慮してみてください。
実家住まいで家賃を抑えられる人が羨ましい！
まとめ
マイホーム購入と賃貸に住むことには、それぞれメリットとデメリットがあります。どちらを選ぶかは、ライフスタイルや経済状況など、さまざまな要素を考慮して決める必要があります。
この記事で紹介した内容を参考に、自分にとって最適な選択肢を選んでください。
マイホームも賃貸もお金がかかりますよね。節約生活の具体的な方法についてこちらの記事も参考にしてみてください。
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